M&Aアドバイザーってどんなタイプの人が多いの?

M&Aアドバイザーってどんなタイプの人が多いの?
あなたの会社を売却します、どこかの会社を買収します、そんなM&Aの手続き時に登場するM&Aアドバイザー。どんなタイプのアドバイザーが多いのでしょうか?
 
当記事では、これまでの経験をもとに、M&Aアドバイザーのキャラの傾向をご紹介していきたいと思います。

M&A交渉時のトップ面談。どんな格好で行くのが正解か?

M&A交渉時のトップ面談。どんな格好で行くのが正解か?
M&Aの交渉において、事業内容や財務情報、取引先情報などを確認すると、次はオーナー同士の面談へと進んでいきます。「トップ面談」と呼ばれるこの場面、一体どんな格好で会いに行けば良いのでしょうか?
 
当記事では初めてのトップ面談には、どんな格好で会いに行ったら良いのか、これまでの経験を元にご紹介していきたいと思います。

【M&A支援機関登録制度】登録に必要な「事業概要書」とは?(ダウンロードリンクあり)

【M&A支援機関登録制度】登録に必要な「事業概要書」とは?(ダウンロードリンクあり)
2021年8月21日から始まった「M&A支援機関登録制度」。
昨日が1次締切の期限だったため、弊社でも申請を実施してみました。当記事では、申請に際して手こずった点、事務局に確認した点、弊社で作成した参考事例などを紹介していきたいと思います。
 
※ご参考までに提出した書類をダウンロードできる様にしております。まだ申請に対して認可されたわけではございませんが、ご参考にしてくださればと思います。

求められるのは臨機応変さ!?優秀な「M&Aアドバイザー」はココが違う!!

求められるのは臨機応変さ!?優秀な「M&Aアドバイザー」はココが違う!!
M&Aが普及するにつれてアドバイザリー会社の数もM&Aアドバイザーの数も増えてきております。では、優秀なアドバイザリー会社、アドバイザーはどんな点が他のアドバイザーと違うのでしょうか?
 
自分が売り手の企業のオーナーだと仮定して、こんなアドバイザーだったら仕事をお願いしたい、そう思うアドバイザー像を考えてみました。 

飲食店をM&Aで取得した後に起きやすい問題とは?

飲食店をM&Aで取得した後に起きやすい問題とは?
「こんなはずじゃなかった」「聞いてないよ!!」
 
飲食店をM&Aで引き継いだ場合、譲渡後に上記のような場面に出くわすケースがあります。
中でも、旧オーナーは知らないケース、交渉時には確認出来ないケース、などが多いです。
 
当記事ではどんなケースがあるのか、どんな対策をしたら良いのか、ご紹介していきたいと思います。
 

新しいM&Aアドバイス業務の形。専門家のオプション支援もコミコミのプランとは?

新しいM&Aアドバイス業務の形。専門家のオプション支援もコミコミのプランとは?

中小零細企業のM&A案件の場合、その道の専門家が少し手を加えたらもっと売上を伸ばすことができそう、利益を増やすことができそう、そんな案件が多数見受けられます。特に地方の案件ともなるとより顕著です。

そうなると譲渡契約を結んでおしまいではなく、譲渡後の新オーナー向けの【売上アップ支援】の需要があるのではないかと感じています。

当記事では、温泉旅館の案件の場合を例に取り、どんなことが出来そうか考えてみたいと思います。

もちは餅屋に相談せよ。プライド高き専門家には注意が必要

もちは餅屋に相談せよ。プライド高き専門家には注意が必要
 

税金の専門家、法律の専門家、M&Aの専門家、などなど世の中にはたくさんの専門家がおります。一方で、専門家に相談する消費者においては、専門家の専門分野の区分ができていない方が非常に多いです。

相続税の専門家にM&Aの相談をしてしまう、M&Aの専門家に相続対策の相談をしてしまう、そんな場面も多いことでしょう。プライドの高い専門家の場合、自分の専門分野のことではない相談も、自分の専門分野の事例に当て込んで回答してしまうケースも少なくないことでしょう。

当記事では、M&Aの実務を知らない専門家がM&Aの世界に飛び込んだときに生じる、勘違い例を紹介していきたいと思います。

 

契約締結を目前に、譲渡契約が破断になってしまう意外なケースと対処法

契約締結を目前に、譲渡契約が破断になってしまう意外なケースと対処法

売り手のアドバイザーとなり、買い手を探している場面での出来事です。買い手とのマッチングは縁なので、そう簡単には見つかるものではありません。しかし、なかなか相手が見つからないと、誰彼構わず買い手探しを始めようとするオーナーが一定数おります。

代表的な例として、SNSで買い手を募集したい、と言い出したりします。フォロワーがたくさんいる、影響力がある、そんなオーナーですとSNSで募集をしたら反響があるかもしれません。ただ、プラスの反応ばかりではないことを認識した上で、実施した方が良いと思います(理想を言えば、あまり実施しない方が良いと思います)。

当記事では、大々的に買い手を募集した際に起こり得る、マイナスの影響事例を紹介していきます。